原爆と大空襲の真実とその意味

1944年　9月　　　　　

ルーズベルト＆チャーチル会談で、開発中の原爆の日本投下決定。(ドイツは対象外)

1945年　2月　　　　　

アメリカ、イギリス、ソ連間でのヤルタ会議で、ドイツ降伏後3ヶ月以内にソ連が日ソ中立条約を破っての対日参戦が決まり、満州の権益、北方領土を要求。

1945年　4月　　　　

ルーズベルト大統領が急死し、トルーマンが新大統領となる。ヒットラーは、「運命が史上最大の戦争犯罪人、 ルーズベルトを地上から取り除いた」と狂喜。その1週間ほど前に首相になった鈴木貫太郎海軍大将・枢密院議長は、アメリカ国民に対し て弔意を表す談話を発表、弔電を送る。

1945年　4月30日　　ヒットラー自殺

1945年　5月　　　　 ユタ州で原爆投下訓練を行っていた実行部隊がテニアン島に移動。

1945年　5月  8日　　ドイツ降伏。

1945年　7月15日　　ニューメキシコでの原爆実験成功。

1945年　7月16日　　アメリカ、イギリス、ソ連による終戦処理のためのポツダム会談開始

1945年　7月　　　　

アインシュタイン他科学者たちが、原爆の投下は都市でなくても威力を示すことができると反対。

1945年　7月20日　　

アイゼンハワー将軍がトルーマン大統領に、「日本は既に敗北しているので、原爆投下は全く不必要」と進言。

1945年　7月25日　　

陸軍参謀総長代理、トーマス・ハンディー大将から、広島、小倉、新潟、長崎の いずれかに原爆投下の命令が下る。

1945年　7月26日　　アメリカ、イギリス、中国(、後にソ連)によるポツダム宣言発表。

1945年　7月28日　　鈴木貫太郎首相がそれを「無視する」と発表。

1945年　8月  6日　　広島に原爆投下。

1945年　8月  8日　　ソ連が参戦。

1945年　8月  9日　　長崎に原爆投下。

1945年　8月14日　　日本がポツダム宣言受諾。

その後ソ連が樺太と千島を占領、北海道北部への進攻を要求。トルーマンが(核の威力で) それを拒絶し、朝鮮半島の38度線以南への進攻も阻止。

つまり、原爆投下は1.000万人を救うために20万人を殺害するという理由さえ当てはまらず、原爆の威力を確認して、ソ連を威嚇するために見せつけるためのものだったといえるのです。原爆投下後には早速アメリカの調査団が現地入り。

日本の各都市大空襲の実態

1945年5月31日の記者会見で、ジョージ・C・ケニー中将は、「日本空軍は壊滅した。もはや脅威ではない」このように日本の攻撃力の壊滅がはっきりしているにもかかわらず、アメリカは1945年3月、東京に対して焼夷弾の絨毯爆撃を開始した。

- 中略 -  この爆撃でも、その後の64都市に対する焼夷弾爆撃でも、都市全域が目標だった。

ローレンス記者が伝えたところによると、この焦土作戦によって「日本の工業地域158平方マイルが焼かれ、推定850万人の市民が家を失うか、死亡した。

3月12日(原文のまま、正しくは日本時間、3月10日)の爆撃についてニューヨーク・タイムズの特派員はこう書いている。

『東京の中心地はなくなった。つい24時間前、大小さまざまな工場、住宅が建っていた首都の中心部15平方マイルが灰とくすぶり続ける瓦礫に覆われている』

また5月29日の横浜爆撃では『市民は群れをなして逃げ惑ったが、… 安全な場所はなかった。

街全体が目標だった』- 中略 -  7月の1ヶ月間だけで、マリアナから出撃したB29は約4万トンの爆弾を39の主要工業地域と13の工場に投下した。

- 中略 -   空軍が行った空の大搭載作戦の戦果は史上最大、圧倒的なものだった。

あらゆる戦争の中でももっとも激しい今度の戦争の、その中でも前代未聞と言える破壊を空軍は成し遂げつつある。

しかも我が方には人的、物的損失がほとんどない。

この9日間、B29千機を3班に分けた大編成部隊が、敵本土の14の主要工業施設と3つの主要石油貯蔵施設に1万4千トンの焼夷弾と破壊用爆弾を投下した。

- 中略 -   我々がこうむった被害といえば、2機の爆撃機が行方不明になっただけである。

これほど小さい損害で、これほど恐ろしい破壊が行われたことは戦史上例がない。

パールハーバー当時、イギリスの本土面積は日本列島より小さく、本土人口も日本より2800万人少なかったが、144倍の広さの帝国と連邦、32倍の領土、37倍の太平洋の領土、5億人の人口の上に君臨していた。フランスは、

GHQのメンバーの1人として当時日本に来ていたヘレン・ミアーズ著、「アメリカの鏡・日本」角川oneテーマ21

「韓国の大手新聞社の論説委員が社説で、日本が原爆を投下されたのは、日本が犯した罪の報いだと書いた。とんでもないことだ。

アメリカも原爆投下を正当化してきた。原爆投下が戦争を早期に終結させ、多くの人命が救われたというのはウソだ。

戦争を早く終結させるために原爆を用いる必要は全くなかった。

日本側にもおかしいことがある。どうして原爆を落とされた側が、『過ちは二度とおかしません』と誓わなくてはならないのか。謝罪すべきはアメリカだ。

東京裁判でのアメリカ人弁護士、ベン・ブルース・ブレークニーリンク氏が抗弁したように、裁かれるべきはアメリカだった。アメリカが原爆投下について謝罪をしたことはない。

白人は日本が先の大戦で西洋の覇権を覆すことによって、アジア・アフリカが解放されるまで有色人種を人間以下の下等な存在として見下し蔑んでいた。それはひどいものだった。トルーマン大統領は、広島、長崎に原爆を投下した直後に笑みを浮かべながらホワイトハウスで閣僚に対して、『獣を相手にする時には獣として扱わなければならない』と発言したことが記録されている。

トルーマン大統領だけに限らず、欧米諸国の圧倒的多数によって共有されていたものだった」

ヘンリー・スコット・ストークス。

ファイナンシャル・タイムズ、その後

エコノミスト誌の東京特派員、そして

ロンドン・タイムズ、ニューヨーク・

タイムズの東京支局長を歴任。

欧米では、あるいは多分どこの大陸でも日本人のようにやたらと謝りません。

欧米では、いえ多分どこでも大陸では、謝ることイコール自分の非を認めたことになるので、滅多に謝りません。

昔、ドイツでこういうことがありました。

ドイツ語を学ぶ日本人学生が車にはねられて虫の息になりました。

周りに集まってきた人々を見てその日本人はすまなく思ったのか、そのように言いました。

ところが、そういう時の「(お騒がせして)すいません」はヨーロッパの言語には存在しません。

謝罪の言葉しかないのです。

そこでその日本人は、謝って自分の非を認めたということで、ドライバーは無実となったのです。

車で事故を起こしたら、よほど責任の所在が明らかでないと、すぐに警察は呼びますが、警察が来て判断されるまでお互いに謝らないのです。