アメリカ人の第2次世界大戦の見方

ダグラス・マッカーサー GHQ総司令官
日本の潜在労働者は、量においても質においても、私がこれまで知っている中の最も立派なものの一つである。 しかし、彼らは労働力はあっても生産の基礎素材を持たない。 日本には蚕のほかに取りたてていうべきものは何もないのだ。 日本人は、もし原材料供給が断たれたら(経済封鎖されたら)一千万から一千二百万が失業するのではないかと恐れていた。 それ故に、日本が第二次世界大戦に赴いた目的は、そのほとんどが、安全保障のためであった。
 

出展: 『世界から見た大東亜戦争』展転社・名越二荒之助
(1951年5月3日・米上院の軍事外交合同委員会の
聴聞会における発言)
 原文: 「Their purpose, therefore, in going to war was largely dictated by security

(したがって彼らが戦争に飛び込んでいったのは動機は、

大部分が安全保障の必要に迫られてのことだった)」

  



レジナルド・カーニー 歴史学者 黒人学専攻
日本が講和会議において、国際連盟の盟約として、人種平等の原則が固守されるべきであることを提案して議論することについて、「おそらく世界で最も有望な有色人種の期待の星、それが日本であるという確信。我々黒人は、講和会議の席上で、人種問題について激しい議論を戦わせている日本に、最大の敬意を払うものである。」
 

著書: 20世紀の日本人

 

 

ベン・ブルース・ブレークニー アメリカ東京裁判弁護士
(東京裁判において東郷茂徳、梅津美治郎等、日本側の弁護人を務めた)
 
「キッド提督の死が、真珠湾攻撃による殺人罪ならば、我々はヒロシマに原爆を投下した者の名前を上げることができる。投下を計画した参謀長の名前も承知している。その国の元首の名前も我々は承知している。彼らは殺人罪を意識していたか? 
 
...それは彼らの戦闘行為が正義で、敵の行為が不正義だからではなく、戦争自体が犯罪ではないからである。何の罪科で、いかなる証拠で、戦争による殺人が違法なのか?原爆を投下した者がいる。この投下を計画し、その実行を命じ、それを黙認した者がいる。その人たちが裁いているのだ。
 
要約:
原子爆弾という国際法で禁止されている残虐な武器を使用して多数の一般市民を殺した連合国側が、捕虜虐待について日本の責任を問う資格があるのか。
 
この弁論は、通訳無しとして、裁判速記録には記載されていないどころか、ウェッブ裁判長は、理由は将来述べるとして却下している。


出展: 草莽全国地方議員の会 および
8分半で自虐史観の洗脳が解ける魔法の動画
桜チャンネル、現代戦争論 Part 2
東京裁判名場面

 

 

O・ラティモア 元中華民国(蒋介石)顧問
日本が立派にやり遂げたことは、欧米の植民地帝国を完全に破壊したことである。


日本に対する世界の評価(1:49)

 

 

ハーバート・クラーク・フーヴァー 第31代アメリカ大統領


若し吾々が日本を挑発しなかったならば決して日本人から攻撃を受ける様なことはなかったであろう」

 

 

C・ウィロビー GHQ参謀部長
東京裁判は史上最悪の偽善である。
もし米国が同じ立場だったら日本と同じように戦っただろう。
 

インド人が語る日本「世界は日本をどう見ているのか」(8:00)

 

 

ハミルトン・フィッシュ 共和党上院議員
ルーズベルト大統領は、その絶大な権力を使って遂に米国を日本との戦争に巻き込むことに成功した。 そのことは、米国を欧州における戦争に参戦させるという彼の最終的な目的を達成させた。
 

名越二荒之助『世界から見た大東亜戦争』展転社

 

 

ハリー・エルマー・バーンズ アメリカ歴史学者
大西洋でヒトラーを戦争行為に挑発出来ない事がはっきりしてきた1941年6月の、日本の経済的封殺で始まった戦術の切り替えを除いては、戦争への道は まったく直線的であった。全局面を通じる戦争工作の建築家であり大指揮者だったのはフランクリン・デラノ・ルーズベルトだ。

 


出展: 草莽全国地方議員の会

 

 

ヘレン・ミアーズ 歴史学者、GHQメンバー
東京裁判は正義ではなく、明らかなリンチだ。私たちアメリカがどうして日本を罰することができるのか?私には理解できない。
 
なぜ日本が韓国国民を「奴隷にした」と非難されるか理解できない。もし奴隷にしたならば、イギリスは共犯であり、アメリカは少なくとも従犯である。日本の韓国での行動は全てイギリスの同盟国として「合法的に」行われたことだ。
 
国際関係の原則にのっとり、当時の最善の行動基準に従って行われたことである。 しかも原則は日本が作ったものではない。欧米列強が作った原則なのだ。1910年、日本が韓国を併合したのは、韓国皇帝が「請願」したからだ。歴史家は、日本は欧米列強から教わった国際関係の規則を、実に細かいところまで几帳面に守っていた、とほめるのだ。
 

出展: 著書、アメリカの鏡・日本
 草莽全国地方議員の会

 

 

米国戦略爆撃調査団
日本の指導部が、国家の存亡に関わる利益の為にと固く信じて、(今次の)戦争を始めた事は明らかである。これに対して、アメリカ合衆国は、単に自分達の 経済的優位と主義主張を押し付けようとしたのであって、国家の存亡に関わる安全保障の為に戦ったのでは無いと、アメリカ合衆国人は信じていた。

米国戦略爆撃調査団団長ニッツから
トルーマン米国大統領に提出された報告書、1946年7月

 

ジェシー・ジョーンズ ルーズベルトの商務長官
ルーズヴェルトは、『私は戦争を憎む』と度々述べたのにもかかわらず、彼は、参戦に非常に熱心だった。なぜならば、参戦は3期目の大統領の地位を約束するからであった。もし、彼が大統領に三選されたならば、それは彼の二つの大きな希望を満たすことになる。すなわち、一つは戦争をするということであり、も う一つは史上初めての三選を果たした大統領として、彼の虚栄心を満たすことであろう。


出展: 草莽全国地方議員の会

 

ジョイス・C・レブラ アメリカコロラド大学歴史学博士・歴史学部教授
大東亜戦争下、アジア諸国に進駐して行った日本軍政の最大の特徴の一つは、各国の青年を教育し、組織し、独立精神を振起した点にある。 その遺産は戦後も様々な形で生き続けている。
 
日本の敗戦、それはもちろん東南アジア全域の独立運動には決定的な意味を持っていた。 今や真の独立が確固とした可能性となると同時に、西洋の植民地支配の復活も、許してはならないもう一つの可能性として浮かび上がってきたのである。
 
民 族主義者は、日本占領期間中に(日本軍により)身につけた自信、軍事訓練、政治能力を総動員して、西洋の植民地復帰に対抗した。 そして、日本による占領下で、民族主義、独立要求はもはや引き返せないところまで進んでしまったということをイギリス、オランダは戦後になって思い知るこ とになるのである。 (中略)
 
さ らに日本は独立運動を力づけ、民族主義者に武器を与えた。 日本軍敗走の跡には、二度と外国支配は許すまいという自信と、その自信を裏付ける手段とが残ったのである。 東南アジアの人間は今や武器を手にし、訓練を積んでおり、政治力、組織力を身につけ、独立を求める牢固たる意志に支えられていた。
 
『東南アジアの開放と日本の遺産』秀英書房、256-257頁

東京で開かれた極東国際軍事裁判で、打ち出された一つのイメージ、即ち、日本は世界で最も強欲な軍国主義国家の一つであったとする思想は、太平洋の西側 で、長い間再検討されないまま放置されていた。公私の資料の入手難が解明を遅らせ、太平洋戦争の幾つかの局面を暗闇に閉じているのが現状である。
 
又、日本 の歴史家達は、東南アジアに於いて日本が大東亜共栄圏に託した理念、実現の方法等を吟味する事に、今日迄消極的であった。ごく最近になって、アメリカ合衆 国の学者は、日本の戦争目的を再検討する事に着手し、これ迄の定説を修正し始めた。(中略)
 
再検討を志すアメリカ合衆国の学者達の意見に依れば、太平洋戦 争は、西欧資本主義流の帝国主義の単なる日本版では無く、それにもまして西欧諸国の進出によって脅威を受けた日本が、(自国の)存亡に関わる権益を防衛す る為の戦いであったのである。更にアジアを包含しようとする大日本帝国の野望として従来は見なされていた、大東亜共栄圏の理念も又再検討されて然るべきで ある。

 

ジョイス・C・レブラ『チャンドラ・ボースと日本』原書房、1969年

 

ジョージ・カナヘレ  アメリカ(ハワイ)日本軍政研究家
「日本はインドネシア語の公用語化を徹底して推進し、インドネシア国民としての連帯感を人々に植え付け、広域の大衆をインドネシアという国家の国民として組織した。とくに若者に民族意識を植え付け、革命の戦闘的情緒と雰囲気を盛り上げた。またPETAの革命における意義は大きく、これなくしてインドネシア革命はありえなかった」


 「世界から絶賛される日本人」 黄文雄、徳間文庫

 

 


エリオット・ソープ  GHQ対敵情報部長
日本人に損害を受けて怒りに燃える偏見に満ちた連合国民の法廷で裁くのは、むしろ偽善的である。戦争を国策の手段とした罪等は、戦後に作り出されたものであり、リンチ裁判用の事後法としか思えなかった。

出展: 草莽全国地方議員の会

 

 


ジョージ・S・カナへレ博士 アメリカ、ハワイ・日本経済協議会事務局長
日本占領軍が、インドネシア民族主義の為に行った種々の訓練の中で、最も重要なものの一つは、インドネシアに正規軍及び準軍事組織を創設して、それに訓練を与えた事であろう。この作業は、特にジャワ、バリ及びスマトラの各島で推し進められた。
 
後に、インドネシア独立軍の将校や下士官となった者達は、殆ど全て、及び何万と言う兵士達は、この訓練を経て、軍事技術を身に付け、日本の敗戦後に戻って きたオランダ軍を相手に、独立戦争を戦ったのであった。
 
もし、この訓練が無かったなら、そして日本の降伏後、インドネシア人の手に入った日本軍の武器や軍需資材が無かったなら、インドネシア独立戦争の行方は 違った方向に進んでいたかも知れない。

 

ジョージ・S・カナへレ『日本軍政とインドネシア独立』鳳出版社、1977年
 

 

 

ロスロップ・スタッタード アメリカ歴史学者
すでに四百年の間、連続的勝利によって、白人は本能的に自己の膨張は無限に継続するものと信ずるに至った。1904年の日露戦争以前には、自己の膨張が停止するというような思想は白人千人中の一人にも考えがおよばなかった。(中略)
 
1900年は、四百年間みなぎりきった白人潮勢の頂点であった。白人はその時、威名と実力の頂上に達したのである。その後わずか四年にして日本は猛然起って露国に抗し、旅順港に巨砲弾を浴びせて世界を驚かした。その刹那に白人の退潮が始まった。

 

ロスロップ・スタッタード『有色人種の勃興』 長瀬鳳輔訳、政教社、147, 151頁
 

 
 
韓国駐在のアメリカ代表、シル
1894年・明治27年7月26日、韓国駐在のアメリカ代表シルは次の様な報告をしました。「日本は思いやりの態度で韓国に接していると思う。今度こそ、韓国を中国の束縛から解放しようとしているようだ。韓国国民に平和と繁栄と文明開化をもたらすことによって、力の弱い緯国を安定した独立国にしようとしている。こうした日本の動機は韓国の知識層である官僚の多くが賛成している。アメリ力にも異論はないと思われる」


(出典 Payson Treat.Japan and
the United States,p.154, Boston;Houghton
Mifflin Company, 1927.)

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